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暗算のしやすさ、インフレ、税金、安心を考慮したアセットアロケーション

今回は アセットアロケーション を考えます。 以前の投稿でお伝えしたように オルカン と 日本個別株 に投資しています。 まず、 暗算しやすいようにキリの良い数値 のみを検討しました。 例えば総資産が2600万円の17%がいくらになるのかよりも、 その10%がいくらになるのかを計算する方が早くて楽です。 それでは先に 現金比率 を決めます。 前回の投稿でお伝えしたように( https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/07/blog-post_24.html )、 バッファを持たせた比率を考えていきます。 現金比率を考えるのに際して、 やはり インフレ は考慮せざるを得ません。 今後日本では毎年およそ2%ずつインフレになるように金利等が調整される方針なので、 そうなれば 日本円は毎年およそ2%ずつ価値が下がる ことになります。 インフレのみを考えれば現金比率はほぼ0%にすべきですが、 そうすると株式市場の暴落時に全く買い増すことができなくなるのと、 何より生活に支障が出ます。 そのため、現金比率はキリの良い数字のうち小さな 10% を下限とします。 投資信託と個別株のどちらにもキリ良く10%ずつバッファを持たせると、 現金比率は最大で 30% ということになります。 現金比率が10~30%となるので、株式の合計は70~90%になります。 AとBにそれぞれ10%ずつのバッファを持たせつつ合計が70~90%になるキリの良い数字の組み合わせの候補は次の3つがあります。 ・A 40~50%、B 30~40% ・A 50~60%、B 20~30% ・A 60~70%、B 10~20% 結論としては ・オルカン  40~50% ・日本個別株 30~40% という投資信託の方が10%だけ高い比率にしています。 比率の差を30%以上にするほど期待リターンが違うのであれば期待リターンが低い方にはそもそも投資しないというスタンスなので、 比率の差が10%の組み合わせを選んでいます。 個別株よりも投資信託に多く投資する理由は3つあります。 1つ目。 以前の投稿で計算したように ( https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/07/blog-post_15.html )、 配当込みのリターンが同じだとすると、 個別株...

一生使えるリバランスの方法

今回は、 リスクをコントロール しつつ 税金も減らせて 、 資産形成期 から 老後の資産取り崩し まで一生使えるリバランスの方法に辿り着いたのでそちらを解説します。 例えば、AとBに投資するケースを考えます。 多くの人が陥りやすい方法として、 Aに50% Bに40% 現金比率を10% のような決め方があります。 この方法が良くないのは、 バッファ がないからです。 Aを50%、Bを40%、現金比率を10%にしても、 ほとんどの場合で翌営業日には比率が崩れます。 比率が崩れる度に売買すると、確定利益に対して頻繁に税金を払うことになります。 そのためバッファを持たせた比率を決めることで、 リスクを想定範囲内に管理 しつつ 税金を払う頻度を下げる ことができます。 例えば、 Aに40〜50% Bに30〜40% 投資するとしたら、 現金比率は10〜30%になります。 このケースを例にリバランスの方法をお伝えすると、以下のようになります。 なお、Bについては下記の40%のところが30%になり、50%のところが40%になるだけでそれ以外は同じです。 ①Aの評価額が総資産の40%未満の時 Aの評価額が総資産の40%になるようにAを買う ②Aの評価額が総資産の40〜50%の時 Aの評価額があまり変わらないように売買する ③Aの評価額が総資産の50%より多い時 ・Aに含み益がある場合、Aの評価額が総資産の50%になるようにAを売る ・Aに含み損がある場合  a. 現金比率が10%以上であればAの売買は行わない  b. 現金比率が10%以下であればAの評価額が総資産の50%になるようにAを売る 例えば①の状況では、 Aの株価が下落して40%を下回ったケースでも、 所得で現金比率が増えて相対的にAの比率が下がったケースでも、 Bは最大でも40%なので現金比率が20%より高い状態であることは保証されており、 Aに投資する行動は妥当と言えます。 また③の状況では、 ・Aの株価が上昇して50%を上回ったケースでは利確する行動は妥当と言え、 ・(a.)Aの比率自体は50%を超えていても含み損があれば平均取得価格より安いタイミングなので、長期では上昇し続けると思って投資しているのであれば売るよりはホールドが妥当ですし、 ・(b.)AにもBにもそれぞれ40%と30%を超えてからは追加投資をしないにも...

リバランスライフへの誘い

投資信託と個別株など2つのアセットに投資する場合に、 それぞれへの投資金額の決め方を考えていきます。 よく行われる方法に次の①と②があります。 ①AとBへの累積投資金額の比率を一定に保つ < 例 > Aに100万円、Bに50万円を累積で投資していたとして、 追加で30万円投資できるようになったら、 その時点の評価額に関係なくAに20万円、Bに10万円を投資する ②AとBの評価額の比率を一定に保つ < 例 > AとBの評価額を2:1に保つとする。 Aに100万円、Bに50万円を投資して、 Aが170万円、Bが40万円になったとする。 そのタイミングで30万円を追加で投資できるとしたら、 Aを10万円売って、その10万円と追加の30万円を合わせた40万円をBに投資して Aを160万円、Bを80万円にして2:1を保つ ①はオルカンとS&P500にそれぞれ毎月一定金額ずつ積み立てる設定にして ほったらかし というのがよくある具体例で、 ②は リバランス と呼ばれる運用方法です。 ①のメリットは 税金が安くなりやすい ことだと思います。 途中で売却することがないからです。 ②は少し複雑で、 株価がほぼ直線的に上昇して最高値を頻繁に更新し続けるようなアセットがあればリバランスせずホールドし続ける方がリターンが大きくなりますし、 逆にすべてのアセットがそれぞれの周期でボックス相場を形成してなかなか最高値を更新しないようなケースでは、 リバランスによって相対的に割高のものを売って割安のものを買う行動を繰り返すことができるので、 ②の方が高リターンになる確率が高いと考えられます。 一応ここでは長期で見れば株式市場は上昇していく確率が高いという観点から、 下落相場が永久に続くというケースは想定しません。 それを想定するのであればそもそも株式投資をしません。もしくは空売りをメインにします。 ①と②のどちらにするか。 将来のことはわからないため好みで決めることになりますが、 私は②のリバランスをアレンジした方法で運用しています。 リバランスをベースとしている理由は、 あまり楽観的な性格ではないため、上昇相場が続くことを想定するよりも、 ボックス相場が続くとしても利益が得やすい手法の方が安心感があるからです。 次に、どのようにアレンジしているのか、 要するに ...

どの国の個別株に投資するか

今回はどの国の個別株に投資するかを考えます。 結論からお伝えすると、 日本株 へ投資しています。 その理由を3つお伝えします。 1つ目は 為替リスクがない からです。 為替リスクはゼロサムゲームによりもたらされるリスクなので、できれば取りたくありません。 2つ目は 昼夜逆転しなくてもザラ場を見られる からです。 健康を害してまでお金を増やしたいとは思っていません。 3つ目は 馴染みのある企業が多い からです。 投資する銘柄を選ぶ際に、日本国内の会社の勢いや商品の流行などを海外投資家よりもリアルに感じやすい点には優位性があると考えます。 それではオルカンと日本個別株へ投資する金額の決め方を考えていきますが、 続きは次の投稿にて… https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/07/blog-post_20.html

どの投資信託を選ぶか

今回は投資信託を具体的に選んでいきます。 最初の投稿に出て来た  ( https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/07/blog-post_8.html )、 a. 分配金が出ない こと を必須条件の1つとしています。 そして、その他の選定基準は次の2つです。 b.  信託報酬が低い c. 国際分散 b. 信託報酬 について。 将来のリターンが高いのであればその分信託報酬も高くて良いのですが、 当然この予想には不確実性を伴うので 信託報酬は低いに越したことはない と考えます。 c. 国際分散 について。 多くの国に分散するほどリターンが上がるとは限らず、 またリスクが下がるとも限らないのですが、 分散されているほど 安心 はできます。 a.からc.を総合的に考慮して厳選した結果、 eMAXIS Slim 全世界株式 (オール・カントリー) いわゆる オルカン に辿り着きました。 オルカンは為替ヘッジをしないので為替リスクを負うことになる点は懸念材料ですが、 為替ヘッジする投資信託では投資先の国と日本との短期金利の差がヘッジコストもしくはプレミアムになります。 どちらの方が将来のリターンが大きくなるかはわかりませんが、 最悪のケースでどれだけ損するかについては違いがあります。 為替ヘッジしないオルカンはハイパー円高になって基準価格が0円近くになった際にそこから借金になっていくとしてもその年率は信託報酬の0.06%ですが、 為替ヘッジする投資信託ではヘッジコストが株価の上昇より大きい状態が続けば基準価格がマイナスになった後にもその ヘッジコストの年率で借金を増やしていく可能性がある ため、 為替ヘッジをしない投資信託を選んで為替リスクは受容することにしています。 それでは次にどの国の個別株に投資するかを考えていきますが、 長くなったので続きは次の投稿にて… https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/07/blog-post_19.html

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