tomoya 元東大医師/株式投資

 今回はこれまでに読んだ本のうち、 投資において本当に参考になったものだけを厳選してランキング形式でご紹介します。 ５位「勝つ投資 負けない投資」片山晃 ▶️リンク https://amzn.to/4fVQlWS ▶️著者 ・ペンネーム：五月 ・2005年に株式投資を開始 ・2013年にレオス・キャピタルワークスに入社、1年間の機関投資家業務を経て再独立 ・総資産はおよそ250億円 ▶️特に参考になった内容（詳細は本書をご覧ください） ・低PER、低PBRではない割安の定義 ・成長株を見極める上で着目すること ・銘柄分散はリスクコントロールになるのか ４位「お金のこと何もわからないままフリーランスになっちゃいましたが 税金で損しない方法を教えてください！」大河内薫 ▶️リンク https://amzn.to/41kvHd1 ▶️著者 ・芸術学部卒という異色の経歴の税理士 ・税理士として最大級のYou Tubeチャンネルを運営 ・自称「日本一フリーランスに優しい税理士」 ▶️特に参考になった内容（詳細は本書をご覧ください） ・サイドFIREする (= 個人事業主になる) に当たって必要な知識や手続き ・入金力を上げるために欠かせない「節税」について ３位「未来に先回りする思考法」佐藤航陽 ▶️リンク https://amzn.to/4msWxYL ▶️著者 ・大学在学中の2007年に株式会社メタップスを設立 ・2015年に20代で東証マザーズ上場。同年にフォーブス「日本を救う起業家ベスト20」、AERA「日本を突破する100人」に選出 ・年商200億規模まで事業成長 ・2017年に株式会社スペースデータを創業 ▶️特に参考になった内容（詳細は本書をご覧ください） ・管理体制やシステムの変遷に見られる法則 ・テクノロジーの進化に見られる法則 ２位「わが投資術 市場は誰に微笑むか」清原達郎 ▶リンク https://amzn.to/3HOvdVO ▶著者 ・1981年に東大教養学部 (国際関係論) を卒業 ・複数の証券会社での勤務を経て1998年に「タワーK1ファンド」の運用を開始 ・2005年の高額納税者名簿 (長者番付) で全国１位に ・ほとんど全ての報酬を自身のファンドに注ぎ込んだ結果、総資産が800億円を超えた ▶特に参考になった内容（詳細は本書をご覧くだ...

 今回はiDeCoを考慮した資産運用について考えます。 まず、iDeCoを利用するかどうかについて。 私にとってiDeCoの唯一のデメリットは 60歳まで引き出せない ことですが、 そのデメリットよりもその他の メリットの方が大きい と考えています。 60歳まで引き出せないことによって生じ得る不都合な事象として次の２つがよく挙げられます。 ①急な出費に対応できないかもしれない ②60歳までに亡くなる可能性が高いと余命宣告されてもiDeCo分のお金は使えない可能性が高い ①についてはiDeCoの積立額を調整することである程度対策可能ですし、 そもそもそのような状況になる可能性が高い場合にはiDeCoは向いていないと言えます。 iDeCoはあくまで 余剰資金 を節税の恩恵を受けながら 老後のため に運用するためのもので、 iDeCoの評価額が総資産の大部分を占めるような状態は、適切なリスク管理ができていない可能性を示唆すると思われます。 ②は単身者であれば悩ましい問題ですが、 配偶者や子どもがいる場合には万が一のときに 家族を助けられる遺産になる と考えれば、 日頃の浪費を減らしてその分iDeCoで積み立てるのは家族思いの行動とも言えます。 次に、iDeCoで何を積み立てるかについて。 以前の投稿でお伝えしたように（ https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/07/blog-post.html )、 総資産の40～50%がオルカンになるようにリバランスしています。 iDeCoでもオルカンを積み立てることで、 NISAや特定口座と合算してリバランスを行うことができます 。 つまり、よく言われる「iDeCoで運用したお金を受け取るタイミングで市場が暴落していたら損をするかもしれない」という主張については、 iDeCoの受け取り前後でシームレスにオルカンの運用自体は続き、 特定口座でほぼ同じ値段で買い直す（安く売って安く買う）だけなので気にしなくて良いと言うことができます。 iDeCoを利用しないケースでのNISAを活用した投資信託の手法は以前の投稿で解説しましたが（ https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/08/blog-post.html ）、 今回はそれにiDeCoも組み込んでみようと思い...

今回は私個人のケースを例に、 何歳時点でどれくらいの資産があれば良いかを計算します。 生活費や人生設計は個人差が大きいと思われるので、 具体的な数値というより考え方がご参考になればと存じます。 ちなみに私個人の人生設計の要点は次の通りです。 ・65歳まで社会保険に入り、65歳から国民年金と厚生年金を受け取る ・80歳から高級老人ホームに入る ・100歳で資産が0になる 投資については以前お伝えしたように、 総資産の40～50%がオルカン、30～40%が日本株であり、 株式は総資産の70～90%となりますが、間を取って80%とします。 そして、株式のリターンを年4%で計算します。 つまり、総資産の3.2（= 0.8×4）%ずつ複利で増えると仮定して、 三菱UFJアセットマネジメントのサイトを用いて取り崩しのシミュレーションをします。 （出典： https://www.am.mufg.jp/tool/simulation_torikuzushi.html ） ①高級老人ホーム入居時 ・80歳で入居時に一時金として2,000万円支払う ・100歳までの生活費を600万円/年と仮定する ・年金を180万円/年と仮定する → 支出は420万円 (= 600万円 - 180万円) /年、すなわち35万円/月を想定する → 80歳時点で6,300万円あればおよそ100歳で資産が0になる → 一時金と合計して入居時には 8,300万円 が必要となる ②退職時 ・65歳で退職する ・80歳までの生活費を700万円/年と仮定する ・年金を180万円/年と仮定する → 支出は520万円 (= 700万円 - 180万円) /年、すなわち44万円/月を想定する → 65歳時点で 1億1,600万円 あれば80歳で資産が約8,300万円になる ③在職時 ・65歳までの年間生活費を900万円と仮定する ・個人事業と社会保険に入るための最低限の勤務での年収を600万円と仮定する → 支出は300万円 (= 900万円 - 600万円) /年、すなわち25万円/月を想定する ▶︎35歳 1億500万円 あれば65歳で資産が約1億1,600万円になる ▶︎40歳 1億600万円 あれば65歳で資産が約1億1,600万円になる ▶︎45歳 1億700万円 あれば65歳で資産...

今回は投資しているすべての個別銘柄とその投資理由、 およびどのような事象が起きたら投資を止めるのかを解説します。 すべての銘柄に共通している理由については前回の投稿でお伝えしたので ( https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/08/blog-post_8.html )、 今回は銘柄毎に異なる要因を中心にお伝えします。 4063 信越化学 ▶投資理由 ・半導体シリコンウエハで世界首位 ・科学技術の進化によって長期で見ると半導体需要は増加すると予想している ▶投資中止事象 ・世界シェア3位以下になる ・シリコンウエハや半導体自体の需要が低下する方向に科学技術が進化する 4091 日本酸素HLDGS ▶投資理由 ・産業ガスで世界4位、国内首位 ・PET-CTなどで使われる放射性同位体で世界首位 ・三菱ケミカルグループの子会社でありTOBの可能性がある ▶投資中止事象 ・国内首位から陥落する ・三菱ケミカルグループとの親子関係が解消される ・産業ガスの需要が低下する方向に科学技術が進化する 5108 ブリヂストン ▶投資理由 ・タイヤで世界2位 ・世界の人口増加によって長期で見るとタイヤの需要は増加すると予想している ▶投資中止事象 ・世界シェア3位以下になる ・タイヤを使用しない移動手段が主流になる 6146 ディスコ ▶投資理由 ・半導体向け切断、研削、研磨装置で世界首位 ・科学技術の進化によって長期で見ると半導体需要は増加すると予想している ▶投資中止事象 ・世界シェア3位以下になる ・半導体向け切断、研削、研磨装置や半導体自体の需要が低下する方向に科学技術が進化する 6501 日立 ▶投資理由 ・送配電機器、高圧直流送電で世界首位 ・再生可能エネルギーの普及などによって、長期で見ると長距離、大容量の送電を可能にする高圧直流送電システムの需要は増加すると予想している ▶投資中止事象 ・世界シェア3位以下になる ・高圧直流送電システムの需要が低下する方向に科学技術が進化する 6594 ニデック ▶投資理由 ・ハードディスクドライブ用モーター、ブラシレスDCモーター、電動パワーステアリングモーター、ゲーム機用ファンモーター、スマートフォン用振動モーターなどで世界首位 ・科学技術の進化や世界の人口増加によって上記モーターの需要も増加する...

個別株の選定基準を考えていきます。 これにはほぼすべての銘柄に共通するものと、各銘柄毎に異なるものがありますので、 今回は ほぼすべての銘柄に共通する４点 をお伝えします。 a. 株価が長年概ね上昇傾向で推移している b. 直近10年間で減配が１回まで c. 世界シェア上位であり 参入障壁も高いと思われる d. 事業内容が将来も廃れにくいと思われる まずa.について。 長期では株価は業績と連動 しやすく、 株価が何年にも亘って上昇傾向である企業は業績が堅調に推移していると解釈でき、 それは経営や事業モデルが優良であることを示唆すると考えます。 2008年頃のリーマンショックでほぼ全ての銘柄の株価が大きく下がったので、 その後から現在まで概ね株価の上昇傾向が続いているように見える銘柄のみを投資対象にしています。 次にb.について。 減配がほとんどないことも業績が長期に亘って堅調であることを示唆すると言えます。 また 減配になれば株価が大きく下がりやすい ですし、 前回の投稿でお伝えしたように ( https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/08/blog-post_7.html )、 信用取引ではリスクを下げるためにエントリー時点で配当利回りが3.5%以上であることを条件としているため、 エントリーした後に減配があるとこのリスク回避の戦術が機能しなくなる恐れがあります。 c.について。 世界シェア上位であり、参入障壁も高ければ、 今後も安定した業績を維持できる確率も高いと言えます。 なお、日本は人口減少で多くの領域において消費が低下する確率が高いため、 日本国内トップシェアというだけでは不十分と考えます。 ただし、一部のセクターでは世界シェアを考慮していません。 最後にd.について。 寡占状態を保つとしても その領域自体が衰退してしまえば業績は悪化する確率が高い ため、 将来も廃れにくいと思える事業内容の会社にのみ投資しています。 それでは具体的な個別銘柄とそれぞれへの投資理由についてお伝えしていきますが、 長くなったので次の投稿にて… https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/08/blog-post_9.html

今回は信用取引の手法を考えます。 まず押さえておくべき事項は、 信用取引では 金利 が発生するということです。 私が利用している証券会社では金利は 年2.8% であり、 信用取引で株を１年間保有した場合は税引き後で2.8%以上の利益を出さなければマイナスになってしまいます。 約20%税金が引かれた後でも2.8%以上であるためには、 利益は 約3.5%以上 なければなりません。 株価が上がるか下がるかは比較的不確定であり、 可能な限り負ける要素を減らす方法を考えた結果、 インカムゲインが信用取引の金利より高い銘柄でのみエントリーする という手法に至りました。 つまり、信用取引では、 過去に減配がほとんどない銘柄 の 配当利回りが3.5%以上 の時にのみエントリーしています。 減配すると金利を下回る可能性が生じるためです。 言い換えれば、 エントリーした後に 株価が上がればキャピタルゲイン を得て、 株価が下がればインカムゲイン を得ながら値上がりを待つことで、 負けを減らす戦略です。 この戦略ではデイトレになることも長期投資になることもあり得ますので、 長期で保有しても良いと思う銘柄のみ を対象にします。 前回の投稿でお伝えしましたが（ https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/08/blog-post_4.html )、 現物個別株でも長期で保有したい銘柄にしか投資しないので、 信用取引の候補は現物個別株と同じ になります。 上記以外のエントリーの基準は、 前回の投稿で 割安の目安 とお伝えした 日足RSI（9日間）が30未満 、というものです。 RSIが30未満のときに1日1回までエントリーし、 翌営業日以降もRSIが30未満であったら同ロットで1日1回ずつ買い増しして、 RSIが30以上のときに含み益があれば全建玉を一気に利確します。 現物よりもリスクのある信用取引ではあまり欲張らず、 十分に割安なときにだけ保有する という考え方をベースにしています。 次に、信用取引において最大でどれくらい ポジション を取るかについて考えます。 リスク管理の観点から、 信用取引で最大まで買った後に 株価が半値になっても追証にならない ポジションを上限とします。 これまでにお伝えした投資手法では、信用取引で保証金となる担保は以下の３つになりま...

今回は 現物個別株 の投資手法について考えます。 まずは 「解決すべき課題は何か」 から考えていきます。 結論からお伝えすると、私にとって最優先事項は リスクを減らすこと です。 ここでいうリスクは値動きの大きさという意味ではなく一般的な意味でのリスクです。 最初の投稿でもお伝えしましたが( https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/07/blog-post_8.html )、 そもそもの投資の目的の１つは安心して老後を過ごすことですので、 大きなリスクを取っている状態は目的に反してしまいます。 リスクを減らすために次の5点を実践しています。 ・割安のときにエントリーし、割高になったら一部利確する ・長期で保有したい銘柄にしか投資しない ・"配当利回り加重平均"で運用する ・銘柄を適度に分散させる ・総資産の30～40%というリバランスの目安を守る １点目について。 割安のときにのみエントリーする ことで、そこからさらに下げる余地を減らしています。 そして株価が上昇して割高になれば売られやすくなり、 個別株の下落は一般的にインデックスよりも激しいため、 損失を回避する意図で少しずつ 利確 します。 一気にすべて利確しないのは、強い上昇トレンドでは割高になってもその後しばらく上昇し続けるケースもあるからです。 割安か割高かは、 日足RSI（9日間）が30以下を割安、 70以上を割高 の目安としています。 RSIは14日間で見る方も多いかと思いますが、 それよりもトレード回数を少し増やして細かくボラティリティを取れることを期待して、 私の利用している証券会社のトレードアプリで日足の短期RSIとして使用されている9日間にしています。 ２点目について。 エントリー後に株価が下がる場合、想定が外れたということで損切りする考え方もありますが、 長期で保有したい銘柄への投資であればむしろ 安く買えるチャンス と考えることができます。 短期的なテーマ株は大きな利益を出せることもありますが、機会損失は実現損ではありませんので触っていません。 なお、 長期で保有したいと思っていた理由がなくなれば売る ことになるので、タイミングによっては損切りをすることになります。 ３点目の "配当利回り加重平均" について。 ...

今回は投資信託の手法を考えます。 前置きですが、iDeCoを考慮するとさらに複雑になるため、 まずはiDeCoを利用しないケースで考えます。 iDeCoを利用する場合の手法については今後別の投稿で考察します ( https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/08/ideco.html )。 前回の投稿でお伝えしたように ( https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/07/blog-post.html )、 投資信託は総資産の 40～50% になるようにリバランスします。 上記の比率に対して、 以前の投稿でご説明したリバランスの方法（ https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/07/blog-post_24.html ） を適応すると次のようになります ①投資信託の評価額が総資産の40%未満の時 投資信託の評価額が総資産の40%になるように買う ②投資信託の評価額が総資産の40〜50%の時 投資信託の評価額があまり変わらないように売買する ③投資信託の評価額が総資産の50%より多い時 ・投資信託に含み益がある場合、投資信託の評価額が総資産の50%になるように投資信託を売る ・投資信託に含み損がある場合 　a. 現金比率が10%以上であれば投資信託の売買は行わない 　b. 現金比率が10%以下であれば投資信託の評価額が50%になるように投資信託を売る しかし、私が利用している証券会社では毎月15万円まで買付金額に対してポイントが付くことを考慮すると上記には改良の余地があります。 そして、投資信託の買い方には主に次の２つがあります。 ・一括投資 ・ドルコスト平均法で積立投資 この2つの優劣については、 為替を考慮しないS&P500であれば一括投資の方が過去の勝率は高いものの、 投資対象が違えば必ずしもそうとは限らず、 またドルコスト平均法による積立投資の方が安心して投資しやすい面もあるかと思います。 そして、個別株ほど頻繁に売却しない投資信託ではNISAを利用するメリットが大きく、 NISAの制度についても考慮に入れます。 なお、ここではつみたて投資枠でも成長投資枠でも投資可能であることを前提にします。 思考を繰り返して上記の利点をすべて活用できる投資手法に辿り...