NISAとポイント制度を最大限に活用する投資信託の手法
今回は投資信託の手法を考えます。
前置きですが、iDeCoを考慮するとさらに複雑になるため、
まずはiDeCoを利用しないケースで考えます。
iDeCoを利用する場合の手法については今後別の投稿で考察します (https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/08/ideco.html)。
前回の投稿でお伝えしたように (https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/07/blog-post.html)、
投資信託は総資産の40~50%になるようにリバランスします。
上記の比率に対して、
以前の投稿でご説明したリバランスの方法(https://tomoya-stock.blogspot.com/2025/07/blog-post_24.html)
を適応すると次のようになります
①投資信託の評価額が総資産の40%未満の時
投資信託の評価額が総資産の40%になるように買う
②投資信託の評価額が総資産の40〜50%の時
投資信託の評価額があまり変わらないように売買する
③投資信託の評価額が総資産の50%より多い時
・投資信託に含み益がある場合、投資信託の評価額が総資産の50%になるように投資信託を売る
・投資信託に含み損がある場合
a. 現金比率が10%以上であれば投資信託の売買は行わない
b. 現金比率が10%以下であれば投資信託の評価額が50%になるように投資信託を売る
しかし、私が利用している証券会社では毎月15万円まで買付金額に対してポイントが付くことを考慮すると上記には改良の余地があります。
そして、投資信託の買い方には主に次の2つがあります。
・一括投資
・ドルコスト平均法で積立投資
この2つの優劣については、
為替を考慮しないS&P500であれば一括投資の方が過去の勝率は高いものの、
投資対象が違えば必ずしもそうとは限らず、
またドルコスト平均法による積立投資の方が安心して投資しやすい面もあるかと思います。
そして、個別株ほど頻繁に売却しない投資信託ではNISAを利用するメリットが大きく、
NISAの制度についても考慮に入れます。
なお、ここではつみたて投資枠でも成長投資枠でも投資可能であることを前提にします。
思考を繰り返して上記の利点をすべて活用できる投資手法に辿り着いたのでお伝えします。
Ⅰ. 投資信託を15万円買っても投資信託の評価額が総資産の40%に満たない場合
・月15万円を積み立てる設定にする。優先順位はつみたて投資枠、成長投資枠、特定口座の順。例えばNISAの枠に余裕がある時には、つみたて投資枠で月10万円、成長投資枠で月5万円を積み立てることになる
・(総資産の40%)-(投資信託の評価額 + 15万円)を一括投資する。優先順位は成長投資枠、特定口座の順。成長投資枠で一括投資するのは180万円まで(←月5万円の積立12ヶ月分である60万円を枠の240万円から除いた金額)
Ⅱ. 投資信託を15万円買った後の投資信託の評価額が総資産の40~50%である場合
・投資信託を15万円売却する。優先順位は特定口座、成長投資枠の順。つみたて投資枠は売却しない。特定口座と成長投資枠の投資信託の評価額の合計が15万円以下ならそれらをすべて売却する
・上記で売却した金額を積み立てる設定にする。つみたて投資枠を翌年中には使いきれなそうであれば優先順位はつみたて投資枠、成長投資枠の順。つみたて投資枠を翌年中に使い切れそうであれば優先順位はつみたて投資枠、特定口座の順にする
Ⅲ. 投資信託を15万円買った後の投資信託の評価額が総資産の50%より多い場合
・(投資信託の評価額 + 15万円)-(総資産の50%)を売却する。優先順位は特定口座、成長投資枠、つみたて投資枠の順
・月15万円を積み立てる設定にする。優先順位はつみたて投資枠、成長投資枠、特定口座の順。例えばNISAの枠に余裕がある時には、つみたて投資枠で月10万円、成長投資枠で月5万円を積み立てることになる
やや複雑かもしれませんが上記のように場合分けすることによって、
リバランスのメリットを活かしつつ、
一括投資という勝率の高い手法で資金を市場に投じる時間を長くして機会損失を減らし、
つみたて投資枠 > 成長投資枠 > 特定口座という優先順位をつけて口座間のシフトも行うことでNISAとポイント制度を最大限に活用しながらドルコスト平均法での堅実な積み立ても行っている状態にすることができます。
投資信託において一部でも売ることを手法に組み込んでいる発信をほとんど見ない上に、
投資信託が値下がりして含み損の状態では余計に売りたくないと思われた方もいるかもしれませんが、
Ⅱ.のケースでは売却時の基準価格で買い付けできるので損出しクロスになるだけで実質的に損はありませんし、
Ⅲ.のケースで含み損というのはほとんどの場合で相対的に出費が多くて現金比率が下がった状況と考えられるため、生活のために株式を取り崩すのは妥当な行為と言えます。
それでは日本個別株の投資手法を考えていきますが、
長くなったので続きは次の投稿にて…
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